応用問題からランダム出題

企業経営理論

応用問題からランダム出題

全分野の応用問題からランダムに出題されます。合格レベルにある方がさらに学習を進めたい場合にオススメです。

※過去問からランダムに5題が出題されます。

Category: 企業経営理論平成30年度

職務遂行に当たって個人が抱く価値に対するセルフ・イメージは、キャリア・アンカー（例えば、技術的・機能的コンピテンス、全般的な管理コンピテンス、自律と独立、保障と安定、企業家的創造性、純粋な挑戦、奉仕と社会貢献、ライフスタイル）と呼ばれる。キャリア・アンカーに関する記述として、最も適切なものはどれか。

キャリア・アンカーは、現状を否定する学習を阻害する。

個人が抱くキャリア・アンカーは、職種や企業ごとに類似していく傾向が見られる。

しっくりこないという経験を通じて自らのキャリア・アンカーを反省し、転職や働き方の変化につながる。

人々は、生来の価値であるキャリア・アンカーに従って、職業を意識的に選択する。

矛盾するキャリア・アンカーは、仕事経験を通じて1つに絞り込まれていく。

Category: 企業経営理論平成30年度

企業組織を取り巻く状況の変化に柔軟に対応するために、従来の部門組織や恒久的なグループ編成だけでなく、チームを採用することが効果的な場合がある。チームに関する記述として、最も適切なものはどれか。

共通の目的を達成するためにバーチャルチームを形成して業務を遂行する際に、メンバー同士が直接顔を合わせた経験がある場合は、そうでない場合と比べてタスク志向性が高くなり、社会的・感情的情報交換は少なくなる。

遂行すべきタスクに必要なスキルや経験の多様性が低い場合は、個人よりチームの方が高い業績をあげる傾向にある。

タスクフォースは恒常的に設置されている機能横断型チームであり、初期段階ではメンバーが多様性や複雑性への対処の仕方を学ぶために時間がかかることがある。

チームで業務を遂行する場合は、一般に多くの時間と資源を必要とし、コンフリクトが顕在化する傾向にある。

チームメンバー間の信頼関係が確立されていると、メンバーは他者が自分を利用しようとしていると感じる傾向が低くなり、自分の弱点をさらけだすことも可能になるため、リスク志向性は低くなる。

Category: 企業経営理論令和3年度

Ｊ．Ｇ．マーチ（J. G. March）とＨ．Ａ．サイモン（H. A. Simon）は、コンフリクトを標準的意思決定メカニズムの機能不全としてとらえた。
組織におけるコンフリクトに関する記述として、最も適切なものはどれか。

意思決定に必要な情報の入手先が多様になると、組織の参加者間で認識の差異は小さくなるので、個人間コンフリクトは少なくなる。

組織全体の目標の操作性が低く、曖昧さが増すと、部門目標間の差異が許容される程度が高くなるので、部門間コンフリクトは少なくなる。

組織内にスラックが多く存在すると、部門間で共同意思決定の必要性が低下するので、コンフリクトは発生しにくくなる。

部門間コンフリクトが発生した場合、政治的もしくは交渉による解決策を見いだすことが、コンフリクトの原因の解消に有効である。

Category: 企業経営理論令和4年度

動機づけ理論に関する記述として、最も適切なものはどれか。

期待理論では、職務成果と報酬とのつながりが明確な場合に報酬の魅力度が高まりやすいことを根拠として、人事評価制度の透明性が仕事に対する従業員のモチベーションを高めると考える。

公平理論では、従業員間で報酬に関する不公平感が生まれないように公正に処遇することで、仕事の量と質を現状よりも高めるように従業員を動機づけられると考える。

動機づけ・衛生理論（二要因理論）では、職場の物理的な作業条件を改善することは、仕事に対する従業員の不満を解消するための方法として有効ではないと考える。

Ｄ．Ｃ．マクレランドの欲求理論では、達成欲求の高い従業員は、成功確率が低く挑戦的な目標よりも、成功確率が中程度の目標の方により強く動機づけられると考える。

Ｄ．マグレガーが「Ｘ理論」と命名した一連の考え方では、人間は生来的に仕事が嫌いで責任回避の欲求を持つため、やりがいが強く感じられる仕事を与えて責任感を育てる必要があると考える。

Category: 企業経営理論令和6年度

労働者派遣に関する記述として、最も適切なものはどれか。

紹介予定派遣は、労働者派遣法において禁止されている。

派遣先の都合で労働者派遣契約を解除することになり、そのために派遣元事業主が当該派遣労働者に休業手当を支払うこととなった場合であっても、派遣先は当該休業手当のための費用を負担する必要はない。

派遣先は、派遣元事業主に無期雇用されている派遣労働者を、3年の派遣可能期間を超える期間継続して労働者派遣の役務の提供を受けてはならない。

労働者派遣事業を行う事業主から労働者派遣の役務の提供を受けた事業主が、当該派遣労働者を、警備業務が労働者派遣事業の禁止業務であると知りながら当該業務に従事させた場合、当該派遣労働者に対して労働契約の申し込みをしたものとみなされる。

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