その他 テーマ別(組織論)組織の考え方、組織文化、組織間関係 、その他組織論に関する事項 2024.08.212026.02.22 Report a question What’s wrong with this question? You cannot submit an empty report. Please add some details. 企業経営理論 【組織論】その他 【出題テーマ】組織の考え方、組織文化、組織間関係、その他組織論に関する事項 ※過去問からランダムに5題が出題されます。 Category: 企業経営理論 平成29年度 組織的知識創造プロセスとして、野中郁次郎が提唱するSECIモデルに関する記 述として、最も適切なものはどれか。 SECIモデルにおける共同化ないし社会化Socializationとは、新入社員の研 修活動を通じて組織文化に適応させることを意味し、組織メンバーとしての自覚 を促すことによって社内での行動パターンを身につけさせることを促す。 SECIモデルにおける表出化Externalizationとは、新製品のイメージなどが 具体的な言葉によって新製品コンセプトとして表現されていくような、社会化を 通じて獲得された暗黙知を形式知に転換するプロセスを意味する。 SECIモデルにおける内面化 Internalizationとは、実践を繰り返すことを通 じて、内面化された知識を他者にも伝えていくことを意味する。 SECIモデルにおける連結化Combinationとは、形式知と暗黙知が組み合わ されることを通じて、すでに言語で表現されている既存の製品コンセプトが、新 製品コンセプトへ転換されていくことを意味する。 この問題は標準的なレベルの問題です。合否に影響するため、しっかり学習する必要があります。 正解です! Category: 企業経営理論 令和3年度 組織における部門には、それぞれの目標や利害が存在するが、組織内で大きなパ ワーを有する部門は他部門よりも多くの予算を獲得したり、自部門にとって望まし くない他部門からの要求を排除することができる。このような部門の持つパワーの 源泉に関する記述として、最も不適切なものはどれか。 組織が外部環境の重大な不確実性にさらされる場合、その不確実性に有効に対 処できる部門は、他部門よりも大きなパワーを持つ。 組織全体の目標を達成するために解決することが不可欠な組織内外の課題に対 処する部門は、他部門よりも大きなパワーを持つ。 組織の最終的なアウトプットに対して大きな影響を及ぼす部門は、他部門より も大きなパワーを持つ。 部門Aが必要とする経営資源について、その資源を部門B以外から調達できな い場合、部門Aは部門Bに対して大きなパワーを持つ。 この問題は基本的な知識を問う問題です。合格するために確実に解けるようにしましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 令和3年度 組織は社会的に正当性を獲得する必要が高くなると、組織間の類似性が高くなる 同型化(isomorphism)が生じる場合がある。同型化を強制的(coercive)同型化、模 倣的(mimetic)同型化、規範的(normative)同型化に分けて考えるとき、同型化に 関する記述として、最も適切なものはどれか。 ある組織形態を採用して成功している組織があると、それをベンチマークする ことで組織内外から正当性を獲得しやすくなるので、規範的同型化が生じやす い。 同じような教育課程を受けたものが異なる組織に所属している場合、異なる組 織でも横断的な集団規範が正当性を獲得する根拠となるため、規範的同型化が生 じやすい。 政府による規制があると、それに従う方が正当性を獲得しやすいので、模倣的 同型化が生じやすい。 組織文化は組織メンバーへの行為の強制力を持つため、類似の組織文化を持つ 組織間では、強制的同型化が生じやすい。 法律に従うことが正当性の根拠を提供する場合には、規範的同型化が生じやす い。 この問題は標準的なレベルの問題です。合否に影響するため、しっかり学習する必要があります。 正解です! Category: 企業経営理論 令和3年度 経済産業省による「SDGs経営ガイド」におけるSDGsと経営に関する記述とし て、最も適切なものはどれか。 SDGs経営では、大企業やベンチャー企業、大学、研究機関などが連携して研 究開発を進める活動を通じて、社会的課題解決のためのイノベーションの協創 (collaborative creation)に参加・貢献できる機会がある。 SDGs経営を心がける企業は、積極的に社会的課題解決を目指すことを通じて 取り残されてきた市場を新たに獲得するためには、経済的合理性にこだわっては ならない。 SDGsでは17の目標と169のターゲットが設定されるが、これらの中から自 社事業と親和性が高いものだけに偏ることを避け、企業はすべての目標、ター ゲットに貢献できるように自社の資源を投入する必要があるとされている。 SDGsは、発展途上国内の「誰一人取り残さない」(leave no one behind)ことを 誓っているため、SDGs経営を心がける企業も同様に、利益を考えず発展途上国 内に取り残されるセグメントがないように留意しなければならない。 企業がSDGsに取り組む自社の姿勢を「価値創造ストーリー」の中に位置づけて 発信する際には、過去に取り組んできた自社のCSR活動のすべての事例をその まま投資家に向けて発信することがよい。 この問題は基本的な知識を問う問題です。合格するために確実に解けるようにしましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 平成30年度 経営者と従業員は、賃金を支払って従業員に職務を委託するプリンシパルと、賃 金を受け取って委託された職務を遂行するエージェントの関係として考えることが できる。次のような業績インセンティブ制度を仮定する。 P=A+B#X ここで、Pは賃金、Aは固定給、Bは歩合、Xはエージェントの売上や生産量な どの成果である。 この業績インセンティブ制度に関する記述として、最も適切なものはどれか。 Aが0の場合、完全業績給を意味するので、すべてのリスクを従業員(エー ジェント)が負担することになるので、サボタージュが起こる可能性が高くなる。 Aの割合が小さいほど、一般に、組織階層の下位にいる従業員(エージェント) にとってハイリスク・ハイリターンになり、階層の上位で利益責任を負う管理職 (エージェント)にとってインセンティブを高める制度となる。 Bが0の場合、経営者(プリンシパル)側がすべてのリスクを負担することにな るので、リスク回避的傾向の高い従業員(エージェント)は積極的に職務にコミッ トする傾向が高くなる。 環境のリスクが小さく、経営者(プリンシパル)が従業員(エージェント)の行動 のモニタリング能力が高い状況では、Aの割合が小さく、Bの割合が大きい業績 インセンティブ制度が望ましい。 業績の測定が難しい職務に携わる従業員(エージェント)ほど、Bの割合が高い 業績インセンティブ制度のもとでよく動機づけられる。 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Your score isThe average score is 0% もう一度解く