その他 テーマ別(組織論)組織の考え方、組織文化、組織間関係 、その他組織論に関する事項 2024.08.212026.02.22 Report a question What’s wrong with this question? You cannot submit an empty report. Please add some details. 企業経営理論 【組織論】その他 【出題テーマ】組織の考え方、組織文化、組織間関係、その他組織論に関する事項 ※過去問からランダムに5題が出題されます。 Category: 企業経営理論 令和3年度 組織の参加者が、自分の行為を決定するものとして組織内の伝達を受け入れるか どうかは、その伝達を権威あるものとして受容するかどうかに依存している。 C.I.バーナード(C. I. Barnard)が主張した伝達の特徴としての権威に関する記述 として、最も適切なものはどれか。 権威が受容されるためには、意思決定に当たり、伝達の内容が組織目的と矛盾 しないと参加者が信じることが必要である。 権威は、伝達の内容が参加者の個人的利害に反する場合でも、その命令に従わ せる能力を意味する。 参加者の無関心圏の範囲では、命令は権威あるものとして受容される。 命令の一元性が確保されていれば、権威は職位によって決まるので、部下は上 位の管理職から発せられる命令に従う。 リーダーシップの権威とは、個人の知識や専門能力とは別に、リーダーの地位 にその源泉が求められる。 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 令和3年度 経済産業省による「SDGs経営ガイド」におけるSDGsと経営に関する記述とし て、最も適切なものはどれか。 SDGs経営では、大企業やベンチャー企業、大学、研究機関などが連携して研 究開発を進める活動を通じて、社会的課題解決のためのイノベーションの協創 (collaborative creation)に参加・貢献できる機会がある。 SDGs経営を心がける企業は、積極的に社会的課題解決を目指すことを通じて 取り残されてきた市場を新たに獲得するためには、経済的合理性にこだわっては ならない。 SDGsでは17の目標と169のターゲットが設定されるが、これらの中から自 社事業と親和性が高いものだけに偏ることを避け、企業はすべての目標、ター ゲットに貢献できるように自社の資源を投入する必要があるとされている。 SDGsは、発展途上国内の「誰一人取り残さない」(leave no one behind)ことを 誓っているため、SDGs経営を心がける企業も同様に、利益を考えず発展途上国 内に取り残されるセグメントがないように留意しなければならない。 企業がSDGsに取り組む自社の姿勢を「価値創造ストーリー」の中に位置づけて 発信する際には、過去に取り組んできた自社のCSR活動のすべての事例をその まま投資家に向けて発信することがよい。 この問題は基本的な知識を問う問題です。合格するために確実に解けるようにしましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 令和5年度 組織における制度的同型化に関する記述として、最も適切なものはどれか。 ある組織形態が社会的に高い評価を得ている場合には、その組織形態を採用しなければ取引関係にある組織から批判されることから、強制的同型化が生じやすくなる。 環境が安定的であり、どのようにすれば社会から評価されるかが明確であれば、模倣的同型化が生じやすくなる。 政府が特定の組織形態を採用することを求める規制を行えば、制度的環境からの期待が明示的になって競争が緩和されるため、模倣的同型化が生じやすくなる。 専門家団体のような組織横断的な専門家ネットワークが発達することにより、規範的同型化が生じやすくなる。 取引関係にある組織同士は、資源を相互に依存しあっているために、それらの組織間では規範的同型化が生じやすくなる。 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 平成29年度 組織を取り巻く環境の変化が激しくなるにつれて、絶えざる組織変革が求められ る一方で、組織アイデンティティの重要性が認識されてきている。組織アイデンテ ィティに関する記述として、最も適切なものはどれか。 異なる利害関係者が関わる組織においては、コンフリクトなどが頻繁に発生す るため、組織アイデンティティは効果を発揮することができない。 組織アイデンティティは、業界内の自社の競争上のポジションなどを認識する ことを通じて確立されるもので、トップマネジメントが経営理念や組織文化に反 映していく自社のイメージを意味する。 組織アイデンティティは、組織の構成員による自己認識であるため、組織の外 部からの影響を受けて変化する可能性が少なく、組織に強い一体感をもたらす効 果がある。 組織アイデンティティは、他者から自社がどう見られているかを映し出すとと もに自社のイメージを他者に印象付け、組織文化に埋め込まれると同時に組織文 化の理解を表したものとなる。 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Category: 企業経営理論 平成30年度 経営者と従業員は、賃金を支払って従業員に職務を委託するプリンシパルと、賃 金を受け取って委託された職務を遂行するエージェントの関係として考えることが できる。次のような業績インセンティブ制度を仮定する。 P=A+B#X ここで、Pは賃金、Aは固定給、Bは歩合、Xはエージェントの売上や生産量な どの成果である。 この業績インセンティブ制度に関する記述として、最も適切なものはどれか。 Aが0の場合、完全業績給を意味するので、すべてのリスクを従業員(エー ジェント)が負担することになるので、サボタージュが起こる可能性が高くなる。 Aの割合が小さいほど、一般に、組織階層の下位にいる従業員(エージェント) にとってハイリスク・ハイリターンになり、階層の上位で利益責任を負う管理職 (エージェント)にとってインセンティブを高める制度となる。 Bが0の場合、経営者(プリンシパル)側がすべてのリスクを負担することにな るので、リスク回避的傾向の高い従業員(エージェント)は積極的に職務にコミッ トする傾向が高くなる。 環境のリスクが小さく、経営者(プリンシパル)が従業員(エージェント)の行動 のモニタリング能力が高い状況では、Aの割合が小さく、Bの割合が大きい業績 インセンティブ制度が望ましい。 業績の測定が難しい職務に携わる従業員(エージェント)ほど、Bの割合が高い 業績インセンティブ制度のもとでよく動機づけられる。 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Your score isThe average score is 0% もう一度解く