組織構造の形態

企業経営理論

【組織論】組織構造の形態

【出題テーマ】
事業部制組織、職能部門組織、マトリックス組織、ネットワーク組織、持株会社、機械的管理システム・有機的管理システム

※過去問からランダムに5題が出題されます。

Category: 企業経営理論令和4年度

経営組織の形態と構造に関する記述として、最も適切なものはどれか。

事業部制組織では事業部ごとに製品－市場分野が異なるので、事業部を共通の基準で評価することが困難なため、トップマネジメントの調整負担が職能部門別組織に比べて大きくなる。

職能部門別組織は、範囲の経済の追求に適している。

トップマネジメント層の下に、生産、販売などの部門を配置する組織形態が職能部門別組織であり、各職能部門はプロフィットセンターとして管理される必要がある。

マトリックス組織では、部下が複数の上司の指示を仰ぐため、機能マネジャーと事業マネジャーの権限は重複させておかなければならない。

命令の一元化の原則を貫徹する組織形態がライン組織であり、責任と権限が包括的に行使される。

Category: 企業経営理論令和3年度

経営戦略に関連する組織の運営・設置に関する記述として、最も適切なものはどれか。

Ａ．Ｄ．チャンドラー（A. D. Chandler）の「組織は戦略に従う」という命題に基づけば、事業の多角化が進んだ企業では事業部制組織が採用され、地理的拡大が進んだ企業では機能（職能）別組織が採用されることになる。

機能（職能）別組織において、各機能部門長は事業戦略の策定・執行に関する最終責任を負っている。

事業部制組織とカンパニー制組織は類似した特性を有するが、両者の最大の違いは、事業部制組織では各事業部が企業内部の下部組織であるのに対して、カンパニー制組織では各カンパニーが独立した法人格を有している点にある。

プロダクト・マネジャー制組織とは、研究開発型ベンチャー企業における事業部制組織のことであり、責任者であるプロダクト・マネジャーは、研究開発の成果に関する責任を有している。

持株会社は、その設立に関して一定の制限が定められているものの、規模の下限は設定されていないことから、中小企業においても目的に応じて活用することができる。

Category: 企業経営理論平成29年度

組織構造のデザインに関する記述として、最も適切なものはどれか。

異なったタスクを組み合わせて、顧客に提供するサービスとしてまとめる方法を、機能部門化という。

指揮命令系統は、組織のトップからロアーに至る権限の系統であるが、組織横断的なコミュニケーションを可能にする情報ネットワーク技術の発展によって、指揮命令系統は組織デザインの要素としては必須ではなくなっている。

仕事を細かく分割された作業ルーティンとしてではなく、トータルなプロセスとして任せるように割り当てることを、職務の専門化という。

職務の標準業務手続きの公式化が進むほど、職務の進め方に対する個人の自由裁量は小さくなる。

組織の頂点に意思決定を集中する度合いとして集権化と分権化が決められ、集権化するほど環境変化への対応力を高めることができ、分権化するほど迅速な組織的な行動が可能になる。

Category: 企業経営理論平成29年度

組織における一連の活動プロセスを制御するコントロール・システムのデザインに関する記述として、最も適切なものはどれか。

サプライヤーから原材料や設備を入手する際に、さまざまな性能やスペックを事前にテストするフィードフォワード・システムは、最終的なアウトプットの性能をあらかじめ保証できるため、一連の活動プロセスの上流にある活動の制御に有効である。

職務記述書や標準業務手続きなど、一連の活動プロセスの外部にある情報処理メカニズムによって活動を制御するオープンループ・システムは、成果の望ましさを評価するメカニズムを備えていないため、管理者は組織構造のプログラム化された側面を評価する必要がある。

組織の外部環境にある基準によって組織における一連の活動プロセスの成果を評価するオープンループ・システムは、プロセス全体を制御するのに適している。

対象となる一連の活動プロセスのアウトプットからの情報を利用するフィードバック・システムは、アウトプットが出てから短時間で活動が修正可能なケースが相対的に多いため、上流にある活動の制御に有効である。

対象となる一連の活動プロセスのアウトプットからの情報を利用するフィードバック・システムは、提供される情報が正確に把握できるので、上流にある活動の制御に有効である。

Category: 企業経営理論令和5年度

主要な組織形態に関する記述として、最も適切なものはどれか。

機能別組織では、機能別部門の管理をそれぞれの部門の長に任せることから、事業部制組織よりも次世代経営者の育成を行いやすい。

機能別組織では、知識の蓄積が容易であるため、事業の内容や範囲にかかわらず経営者は意思決定を迅速に行いやすい。

事業部制組織では、各事業部が自律的に判断できるために、事業部間で重複する投資が生じやすい。

事業部制組織では、各事業部が素早く有機的に連携できるため、機能別組織よりも事業横断的なシナジーを創出しやすい。

マトリックス組織は、複数の命令系統があることで組織運営が難しいため、不確実性が低い環境において採用されやすい。

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