実物投資 テーマ別(財務・会計)貨幣の時間価値と割引キャッシュフロー(DCF)、投資評価基準(回収期間法、会計的投資利益率法、内部収益率(IRR)法、正味現在価値(NPV)法、収益性指数法)、不確実性下の投資決定 2024.09.08 Report a question What’s wrong with this question? You cannot submit an empty report. Please add some details. 財務・会計 実物投資 【出題テーマ】貨幣の時間価値と割引キャッシュフロー(DCF)、投資評価基準(回収期間法、会計的投資利益率法、内部収益率(IRR)法、正味現在価値(NPV)法、収益性指数法)、不確実性下の投資決定 ※過去問からランダムに5題が出題されます。 Category: 財務・会計 令和4年度 Tags: 実物投資, 標準問題 投資の評価基準に関する記述として、最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。 a 回収期間が短いほど、内部収益率は高くなる。 b 回収期間法では、回収後のキャッシュフローを無視している。 c 正味現在価値法では、投資によって生じる毎年のキャッシュフローの符号が複 数回変化する場合、異なるいくつかの値が得られる場合がある。 d 内部収益率法を用いて相互排他的投資案を判定すると、企業価値の最大化をも たらさないことがある。 aとb aとc bとc bとd cとd この問題は標準的なレベルの問題です。合否に影響するため、しっかり学習する必要があります。 正解です! Category: 財務・会計 令和3年度 Tags: 実物投資, 標準問題 当社は設備A~Cの導入を比較検討している。各設備の初期投資額ならびに将来 の現金収支の現在価値合計は、以下のとおりである。 正味現在価値法を用いた場合と、収益性指数法を用いた場合で、それぞれどの設 備への投資案が採択されるか。最も適切な組み合わせを下記の解答群から選べ。な お、設備A~Cへの投資案は相互排他的である。 正味現在価値法:設備A 収益性指数法:設備B 正味現在価値法:設備A 収益性指数法:設備C 正味現在価値法:設備B 収益性指数法:設備B 正味現在価値法:設備B 収益性指数法:設備C 正味現在価値法:設備C 収益性指数法:設備B この問題は標準的なレベルの問題です。合否に影響するため、しっかり学習する必要があります。 正解です! Category: 財務・会計 令和5年度(再試験) Tags: 実物投資, 標準問題 次のG社に関する記述として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。なお、 割引率はゼロとする。 G社は、初期投資額500万円を必要とする投資案(経済命数2年)を検討中であ る。第1年度のキャッシュフローが500万円となる確率は0.5、300万円となる確 率は0.5と予測されている。 第 2 年度のキャッシュフローと、その確率については次のとおりである。まず、 第1年度に500万円のキャッシュフローが生じた場合に、第2年度のキャッシュフ ローが800万円となる確率は0.5、400万円となる確率は0.5と予測されている。 次に、第1年度に300万円のキャッシュフローが生じた場合に、第2年度のキャッ シュフローが300万円となる確率は0.5、100万円となる確率は0.5と予測されて いる。 正味現在価値が300万円となる確率は0.5である。 正味現在価値が500万円となる確率は0.5である。 正味現在価値の期待値は-300万円である。 正味現在価値の期待値は300万円である。 この問題は標準的なレベルの問題です。合否に影響するため、しっかり学習する必要があります。 正解です! Category: 財務・会計 令和6年度 Tags: 実物投資, 応用問題 D社の第11期期首において、第11期から第13期までのフリー・キャッシュフ ローは毎期末200百万円の定額であり、それ以降のフリー・キャッシュフローの成 長率は毎期4%で一定と予測されている。 このとき、第14期以降のフリー・キャッシュフローの第11期期首における現在 価値として、最も適切なものを下記の解答群から選べ。ただし、計算の結果が割り 切れない場合には、小数第1位を四捨五入すること。なお、資本コストは8%で あり、その複利現価係数と年金現価係数は以下のとおりである。 3,675百万円 3,822百万円 3,970百万円 4,129百万円 この問題は応用力を問う問題です。解答できなくても合否には大きく影響しません。余裕があったら学習しましょう。 正解です! Category: 財務・会計 令和元年度 Tags: 実物投資, 基本問題 投資評価基準に関する記述として、最も適切なものはどれか。 会計的投資利益率法に使われる会計利益には減価償却費を計算に入れない。 回収期間法における回収期間とは、プロジェクトの経済命数のことである。 正味現在価値はパーセントで表示される。 正味現在価値法と内部収益率法は共にDCF法であるが、同一の結論を導くと は限らない。 この問題は基本的な知識を問う問題です。合格するために確実に解けるようにしましょう。 正解です! Your score isThe average score is 0% もう一度解く